食料品、日本語対応パソコン、化粧品、女性用品、書籍など、海外赴任後、滞在中も日本の商品が何かと必要になることでしょう。
海外の主要都市には日系のデパートやスーパーがある場合が多いため、現地でも日本の商品を購入できますが、日本に比べて品揃えは薄く、価格も割高になってしまうのが実情です。ましてや、日系のデパートやスーパーがない地域に赴任したなら、日本の商品を見つけることすら困難です。
そんなときに活用したいのが、ネット通販です。海外配送に対応した通販会社が増えているため、海外赴任者の強い味方になってくれるでしょう。
日本米、そば・うどん、レトルト食品、カップラーメン、梅干し、お菓子、日本茶などの食料品から、衣料品、キッチン用品、化粧品、マタニティ用品、女性用品、こたつ、炊飯器、パソコン、デジカメなどの電化製品、新刊の書籍・雑誌・CD・DVDまで、日本で慣れ親しんだ商品の多くは通信販売サイトを通じて購入できます。
大手総合サイトの場合には各店に海外配送の可否に関する記載があり、海外在住の女性向け通販サイト、海外向けネット書籍など、海外向けサービスに特化した通販サイトもあります。
通販会社によって指定の配送業者は異なりますが、主にEMS(国際スピード郵便)や国際宅配便などの航空便が利用されています。
配送料は商品の重量にダンボール等の梱包材を含めた総重量をもとに、配送先の地域により算出されます。たとえば1kgの荷物を送る場合、EMSだとアジア2,100円、オセアニア・北米・中米・中近東2,900円、ヨーロッパ3,200円、南米・アフリカ4,100円となります(2021年11月現在)。
重量に比べて容積が大きい荷物を配送する際には、容積も加味された「容積重量」が配送料の算出に適用される場合があります。容積重量とは容積5,000もしくは6,000立方センチメートルを1kgと考えたもので、たとえば60cm×45cm×35cmのダンボールで配送する場合、容積重量は60×45×35÷5,000=18.9kgもしくは60×45×35÷6,000=15.75kgとなります。
他にも、梱包数で算出したり、配送料を含めた金額を提示したり、配送料の扱いは通販会社によって異なります。配送費の負担は日本国内での利用に比べて大きくなりますので、サービス内容も含めて通販会社選びの基準の一つに考えるとよいでしょう。
多くの通販会社がクレジットカード決済に対応していますので、海外でも支払いに手間取る心配はないでしょう。ただ、国によっては通関の際に関税や輸入税、通関手数料等が必要になることがあり、その際には購入者が受取先で直接支払うことになります。
また、赴任国の輸入禁止品目に当てはまらないか、特別な手続きが必要かどうかといったことも、買い物をする前に確認しておく必要があります。
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