海外赴任中の荷物保管には…トランクルームを活用するメリット

自宅をリロケーションする際、荷物をすべて海外赴任先に持ち込むのは難しいでしょう。ある程度、荷物を日本で保管しておくことが一般的です。赴任時・帰国時の引越しの際には移動させる荷物が減り、リロケーション解約後のご自宅での生活もスムーズに再開できるでしょう。

そこで、たくさんの荷物を長期で保管する際の強い味方になってくれる「トランクルーム」をご紹介します。「トランクルーム」は運営形態などによって大きく３つに分かれますので、用途に応じて賢く使いこなしましょう。

トランクルームの種類

トランクルーム

倉庫業法で定められた寄託契約（物品を預かる契約）に基づき、倉庫業者が運営するものです。業者には預かった物品に対する保証義務があり、利用者は物品の預かり料を業者に支払います。温度などの保管環境を整備したところが多く、家具や家電製品、楽器などの保管に適しています。警備体制も整い、荷物の出し入れには基本的には業者のスタッフが立ち会う一方、利用時間にも制約を設けているところが多くあります。

優良な施設と業務体制をもつ倉庫業者のトランクルームには、国土交通省が「優良トランクルーム認定」を与え、認定マークの提示が義務付けられています。認定トランクルームでは、「定温」「定湿」「防塵」「防虫」「防滋」「常温・常湿」のいずれかを一定基準でクリアしなければならず、どの基準をクリアしているにかは認定マークで確認することができます。類似マークを提示する悪意ある業者もあるため、「国土交通省」の表示と「認定番号」が入っている正規の認定マークであることを確認しましょう。

レンタル収納スペース

建物やマンションの一室などを利用し、不動産業者が運営するサービスです。不動産賃貸借契約に基づくため、利用者はスペースに応じた賃貸料を業者に支払います。荷物の出し入れや利用時間などに制約が少なく、自由度の高い利用が可能です。ただしそのぶん、警備体制がトランクルームほど手厚くはないうえに保険が付与されていないケースも多く、万一荷物に何かあっても補償を受けられないことがあるので注意が必要です。

自転車や書籍、趣味の道具、衣類など、預ける物が保険をかけるほどのものではない場合や、リロケーション中に日本の家族や知人が自由に出し入れできるようにしたい場合におすすめです。安心・安全なサービスを提供しているレンタル収納スペースには、レンタル収納スペース推進協議会が「推奨レンタル収納スペース」のマークを付与しています。

屋外コンテナ

レンタル収納スペースの種類の一つで、不動産業者が不動産賃貸借契約に基づいて運営し、屋外のコンテナボックスを保管場所として利用します。レンタル収納スペースと同様に、警備体制は緩いものの自由度の高い利用が可能です。こちらも物品への保険が付与されないケースが多く、屋外のため風雨や湿度などの影響を受けることもありますが、上記２つに比べてコストを抑えられます。アウトドア用品や工具、自動車部品などの保管に適しています。

トランクルームのコストと、利用するメリット

海外赴任で日本に残す家財をトランクルームに預ける際、費用や補償が気になるところではないでしょうか？一般的に収納するスペースが大きいほど、屋内型で保管環境が良く補償がついているほうが費用は高くなります。ただし、設備以外に立地条件（エリアや駅からの距離）、駐車場や空調設備の有無、建物内の場合その階層（1階の方が出し入れに便利）によっても費用が変わってきます。部屋が狭くてトランクルームを利用する場合、自宅近くなどの方が使い勝手が良いですが、海外赴任で残す荷物を預ける場合はそのような利便性は必要ありません。一度預けてしまえば数年間出すことがないということもあるため、コスト削減のため運搬に問題が無い程度の遠方のトランクルームを利用してみてはいかがでしょうか。

預けるもののうち保険をかける必要のない物やあまり保管環境に影響されないような物なら、レンタル収納スペースや屋外コンテナに分けて保管することによってもコスト削減ができます。ただ、風雨にさらされる可能性がある屋外型の場合、預けた物の劣化は否めません。

長期間閉め切ったままの自宅に家財を置いておくと、劣化を早めてしまう可能性があります。家財を保管環境の良いトランクルームに預けること劣化を防ぐことができるでしょう。また、トランクルームの利用にコストはかかるものの、自宅をリロケーションしていれば賃料収入が得られるので負担を抑えることができます。なにより、入退出をしっかり管理されているトランクルームに預けておけば、留守中に盗難に遭う心配がありません。保管する家財に適した環境に保たれているトランクルームなら、安心して預けられるでしょう。ただ、自然災害や劣化については補償されないところもあるので、それぞれ確認の上必要に応じて保険を利用することも検討しましょう。

いずれにおいても、業者によって保障体制や保管状況、収納可能な物品などが異なりますので、業者に確認のうえで保管場所を選ぶようにするようにしましょう。